モバイルバッテリーの正しい処分方法。「捨てる」を前提にメーカーを選ぶことも大事

スマホ、タブレットを筆頭に「充電式の電化製品」が増えている。

2010年代後半から2020年前半、特にコロナ禍をきっかけに需要が急拡大したモバイルバッテリーだが、あれから年月が経ち多くが経年劣化を迎えている。

モバイルバッテリーに搭載されているリチウムイオン電池が劣化すると発熱・発火の危険性があるため、2～3年を目安に廃棄することが推奨されている。

ただし、モバイルバッテリーの捨て方には注意が必要だ。

モバイルバッテリーを「可燃ごみ」で出してはいけない

モバイルバッテリーの処分方法について、20代～40代を対象に調査したところ「モバイルバッテリーを『燃えるゴミ（可燃ごみ）』で捨てたことがある」と回答した人が全体の約1割ほどいたという。

モバイルバッテリーを燃えるゴミとして処分するとゴミ収集車で火災が発生する危険がある。

モバイルバッテリーや充電式家電に搭載されている「リチウムイオン電池」は正しい処分をしないと火災や爆発の危険がある。

モバイルバッテリーの正しい処分方法

モバイルバッテリーは放置すると膨張・異臭・発火・爆発の危険があるので、使用しないモバイルバッテリーは処分しないといけない。

膨張・発熱・異臭がする場合は回収ボックスに入れられず不用品回収業者に依頼するしかないが、「危険物」なので業者にも回収を断れるケースがある。

モバイルバッテリーを購入する際、容量・出力・サイズを重要視することが多いが、2～3年の寿命のある製品であるため「処分ができること」を重視するのも必要だと考える。

個人的には「JBRCの会員企業が製造したPSEマーク付きモバイルバッテリー」を推す。

「JBRCの会員企業」であることはそんなに足枷にはならない。
人気のメーカーは基本的にJBRCに加入している。

モバイルバッテリー製造メーカー
TOP8（2025年7月時点）更新

2025年に注目されている新興ブランドに以下の3社があるが、CIOのみJRBC会員でBelkinとBaseusは非会員。

モバイルバッテリーの替えどきについては「こちら」を読んでほしい。